お風呂のリフォームで活用できる補助金一覧｜活用時のポイントも解説

お風呂のリフォームは、費用が高額になりやすい工事です。「少しでも負担を抑えたい」と、活用できる補助金を探している方も多いのではないでしょうか。

近年は住宅の省エネ化や長寿命化を目的とした補助制度が拡充されており、要件を満たすことで費用の一部を国から支援してもらえる可能性があります。

本記事では、お風呂のリフォームに活用できる国の主な補助金制度について解説します。自治体の補助金や、補助金を活用する上で抑えておきたい注意点も解説しますので、お風呂のリフォームを考えている方はぜひ参考にしてください。

なお、制度の内容や条件は変更される可能性があります。必ず公式サイト等で最新情報をチェックするようにしてください。

お風呂のリフォームに活用できる国の主な補助金制度

お風呂のリフォームに活用できる可能性がある、国の補助金制度をご紹介します。適用できる場合は大きな費用削減につながるため、該当するかどうか確認しておきましょう。

子育てグリーン住宅支援事業

子育てグリーン住宅支援事業は、子育て世帯などに対して、省エネ改修等を行った場合に支援を行う事業です。工事内容によっては、新築だけでなくリフォームも対象となります。

補助対象	戸建・共同（集合）住宅で、「対象工事」に記載の省エネ改修や子育て対応改修等を行うリフォーム工事
対象工事	【必須工事】 1.開口部の断熱改修 2.躯体の断熱改修 3.エコ住宅設備の設置 【任意工事】 4.子育て対応改修 5.防災性向上改修 6.バリアフリー改修 7.空気清浄機能・換気機能付きエアコンの設置 8.リフォーム瑕疵保険等への加入
補助金額（上限）	必須工事を3つとも実施：60万円 必須工事の内2つを実施：40万円

※参考：国土交通省　環境省「子育てグリーン住宅支援事業」

浴室リフォームでは、高断熱浴槽の設置や節湯水栓への交換、エコキュート等の高効率給湯器の設置など、省エネ性能を高めるリフォームが対象となります。

このように、浴室単体のリフォームでは対象外となるケースが多く、住宅全体の断熱改修や他のエコ設備との組み合わせが求められます。

長期優良住宅化リフォーム推進事業

長期優良住宅化リフォーム推進事業は、既存住宅の耐久性や断熱性を高め、長期的に良好な状態で住み続けられる住宅を増やすことを目的とした制度です。

補助対象	既存住宅のインスペクション（調査）を実施し、性能向上のリフォームを行う住宅
対象工事	特定性能向上リフォーム工事 その他性能向上リフォーム工事
補助金額（上限）	評価基準型・提案型：80万円 認定長期優良住宅型：160万円

※国土交通省「令和7年度長期優良住宅化リフォーム推進事業」

浴室周りでは、高断熱浴槽の設置や脱衣所との温度差を軽減するための断熱改修、転倒防止のための手すり設置などが対象となります。

補助額が大きい反面、事前の住宅状況調査や性能向上計画の作成、工事内容の制約など要件が厳しく、設備交換のみの工事では利用できません。住宅の総合的な性能向上を図りたい場合に適した制度といえます。

介護保険による住宅改修費支援

介護保険による住宅改修費の支給は、高齢者や要介護者が安全に自宅で生活できるよう支援するための制度です。浴室のバリアフリー改修が広く対象に含まれています。

補助対象	要介護認定を受けている人 介護保険被保険者証に記載のある住所の建物
対象工事	バリアフリー化工事 手すりの設置 段差の解消 滑りにくい床材への変更 引き戸への変更
補助金額（上限）	工事費用20万円まで

※厚生労働省「福祉用具・住宅改修に関する法令上の規程について」

転倒を防ぐための手すり設置や、浴室への出入りがしやすいように段差をなくす工事、滑りにくい床材への変更などが補助の対象です。

給湯省エネ2025事業

給湯省エネ2025事業は、家庭におけるエネルギー消費削減を目的として、高効率給湯器の普及を支援する制度です。

補助対象	高効率給湯器の導入
対象機器と1台あたりの補助金額（上限）	ヒートポンプ給湯器（エコキュート）：6万円 電気ヒート・ポンプガス瞬間式併用型給湯器（ハイブリッド給湯器）：8万円 家庭用燃料電池（エネファーム）：16万円 ※各加算要件あり

※経済産業省「給湯省エネ事業」

浴室リフォームに直接適用されるわけではなく、給湯器の交換を同時に行う場合に活用できる補助金です。

対象となる機器にはエコキュートやハイブリッド給湯器などがあり、補助額は性能によって幅があります。年度によって対象機器や補助額が調整されるため、施工前に最新情報を確認しておきましょう。

お風呂のリフォームに活用できる自治体の補助金制度

補助金制度は国だけでなく、自治体で独自に実施されている場合があります。地域の住宅環境や高齢化の状況に合わせた制度が多く、浴室単体のリフォームでも利用できるケースがあるため、チェックしておきましょう。

詳しくは、自治体の公式サイトや窓口で確認できます。

ここでは、例として東京都世田谷区、福岡県福岡市、大阪府大阪市の例をご紹介します。

自治体	制度名	補助金概要	公式サイト
世田谷区（東京都）	エコ住宅補助金	浴室設備の断熱化や高断熱浴槽の設置に対して補助を実施	世田谷区公式サイト
福岡市（福岡県）	高齢者住宅改造助成事業	要介護認定者がいる住宅の浴室の手すり設置、段差解消などのバリアフリー改修を助成	福岡市公式サイト
大阪市（大阪府）	住宅の省エネ改修費補助	高断熱浴槽、高効率給湯機、節湯水栓の設置など、省エネ改修費の一部を補助	大阪市公式サイト

自治体制度は国の制度に比べて受付枠が少なく、締切が早いことも多いため、工事を検討する段階で早めに確認することが重要です。年度ごとに制度内容が変更されやすいため、自治体の公式サイトで最新情報を確認したうえでリフォーム計画を進めてください。

お風呂のリフォームに補助金を活用する際のポイント・注意点

お風呂のリフォームで補助金を活用するためには、制度の理解だけでなくタイミングや手続き方法、施工会社の選び方などにも気を配る必要があります。知っておきたい注意点やポイントを解説します。

申請前にリフォーム工事に着手するのはNG

多くの補助制度では「工事契約や着工前に申請・予約が必要」という条件があります。

工事が始まってしまうと対象外となるため、申請手順や必要書類を確認した上で施工会社との契約を進める必要があります。

「浴室のリフォームだけ」では対象にならない制度もある

国の補助制度の中には「浴室設備単体の交換は対象外」となるものが多く存在します。

特に「子育てエコホーム支援事業」や「長期優良住宅化リフォーム推進事業」は、住宅全体の性能向上を目的としているため、断熱工事など他の工事と組み合わせることが求められます。

リフォーム内容が補助金の条件を満たしているかを確認しましょう。

補助金の併用可否を確認する

複数の補助制度を併用できるかどうかは、制度ごとに異なります。給湯器交換を伴う場合の併用条件など、各制度の公式情報を確認したうえで工事内容を決めることが重要です。

施工会社に補助制度の対応実績があるか確認する

補助金を有効活用するためには、施工会社が「補助金対象工事」「申請サポート」「登録事業者の要件」などを理解していることがポイントとなります。活用できる補助金を提案してもらえるような、実績の豊富な施工会社を選ぶと安心です。

トータル費用を確認しておく

お風呂のリフォームにおいて、補助金を受けることで総費用は抑えられますが、申請手続きに必要な書類準備や、場合によっては追加の調査費用が必要になることがあります。工事内容・補助額・自己負担をきちんと試算した上で計画を立てましょう。

まとめ

お風呂のリフォームでは、国や自治体の補助金制度を活用することで費用を抑えることが可能です。国が実施している支援の他、自治体独自の補助制度も選択肢として活用できます。ただし、補助金には工事前申請や対象工事の制約、併用ルールなどの注意点があり、制度の理解と計画的な準備が欠かせません。

リフォーム会社に相談しながら、自身の工事内容に最適な制度を選び、賢く補助金を活用して理想の浴室づくりを進めめていきましょう。